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コミュニケーションロボット市場/2015年は2.8倍の23億8500万円

矢野経済研究所は3月28日、コミュニケーションロボット市場に関する調査(2017)を発表した。

調査によると、2015年頃から相次いで実用化を目的とした製品の投入が進むことで市場は急拡大しており、2015年度の国内コミュニケーションロボット市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年度比179.9%増の23億8500万円と大きく伸長した。

2014年の「Pepper」の登場により会話・動作複合型コミュニケーションロボットへの関心が高まるとともに、2015年頃より相次いで新製品が投入され市場をけん引した。

更に、2016年度からは国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)による介護施設を対象とした大規模実証調査が実施されており、コミュニケーションロボットメーカーにとって介護用途での課題が明らかになることが期待される。

2017年度以降はAMEDによる大規模実証調査結果も明らかになり、介護用途における有効な使い方や課題・問題点が示されることで、製品改良や新製品投入も期待でき、介護施設向けの需要は拡大する見通しとなった。

2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックに向けて、交通機関や各種施設における観光案内等で会話・動作複合型コミュニケーションロボット導入の機運が高まることで新たな需要も見込まれ、2020年度の国内コミュニケーションロボット市場規模(メーカー出荷金額ベース)は87億4000万円になると予測する。

調査におけるコミュニケーションロボットとは、人の言語や顔、存在等の認識機能や人からのボディタッチ(接触)の検知機能を有し、得られた外部情報に応じて自律的に反応する機能を持ち、実用に供せられるものを指す。

AMEDによる実証調査において候補製品として認証された製品に類する機能を持つもの、実用化を目的として特定の効果を狙うもしくは効果が立証されているものを対象として、市場規模を算出した。

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