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デジタルサイネージ市場/2016年度は16.2%増の1487億円

矢野経済研究所は6月6日、デジタルサイネージ市場に関する調査を発表した。

調査によると、2016年度のデジタルサイネージ市場規模は、前年度比16.2%増の1487億7500万円と推計した。

イニシャルコスト(初期投資費用)やランニングコスト(運用・管理維持費用)の低価格化などにより、導入が増加し、2017年度は20.3%増の1789億2000万円に達すると予測する。

デジタルサイネージ市場のうち、システム販売/構築は、手軽に、且つ安価にデジタルサイネージを導入したい層と、スマートフォンなどとの連携やマーケティングデータとして活用する目的でデータを取得するなど高付加価値なデジタルサイネージを導入したい層に二極化している。

デジタルサイネージは一方的に情報を伝えるツールではなく、コミュニケーションツールとして捉えられるようになり、最近では大型のみならず、小型のデジタルサイネージにも付加価値の高いものを求めるユーザー企業が増加傾向にあり、活況を呈している。

デジタルサイネージ市場は、訪日外国人向け対応や、東京オリンピック・パラリンピック(2020東京大会)、地方創生などが追い風となり、2020年度には3361億7,000万円に達すると予測する。

一方で、2020東京大会後は広告の掲出が縮小するとみられ、都内における設置は弱まるものの、観光用途など、地方でのデジタルサイネージ設置は今後も増え続けることが見込まれる。

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